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また「今の時代、指導する側が厳しくできなくなって。何年くらいなるかな。僕が初めて高校野球の指導にいったのが2020年の秋、智弁和歌山だね。このとき既に智弁の中谷監督もそんなこと言ってた。なかなか難しい、厳しくするのはと。でもめちゃくちゃ智弁は厳しいけど。これは酷なことなのよ。高校生たちに自分たちに厳しくして自分たちでうまくなれって、酷なことなんだけど、でも今そうなっちゃっているからね。迷ったときに、この人ならどう考えるんだろって存在は、そんな自分で整理してこれが正解だと思うっていけないですよ、なかなか。かといってじゃあ友達にそんなこと言ってさ、それも違うでしょ。どうしてる？迷ったとき。誰に相談するの。自分の中で整理して進むしかないの？どうであってほしいと思う？厳しくしてほしいって子もいるでしょ、中には」。自主性や褒めることを重んじる教育の流れの中で、厳しく指導することのさじ加減の難しさを指摘し、高校生の心中を慮った。

　タレントの中居正広氏の女性トラブルが世間を騒がしている。スキャンダルに社員が関与した疑惑が報じられているテレビ局を含め、業界が大騒ぎになっている中、球界への余波についても心配の声が上がり始めた。タレントとして野球関連の番組などに欠かせなかった中居氏だけに、今後の影響も懸念されている。

「紗栄子さんは、’20年9月にYouTubeチャンネルを始めた時に《道休紗栄子、33歳、バツイチ子持ち、二児の母です。がんばります》と苗字を明かしているのですが、苗字が蓮さんと一緒です。また、紗栄子さんのSNSに度々登場する、野球選手のダルビッシュ有選手との間に授かった長男は、現在16歳。写真などがアップされるたびに”かっこいい！”と話題になっていました」（WEBメディア記者）

これからは日本でプレーせずに、直接海外チームにチャレンジする選手が増えていくかもしれない。  　東京・桐朋高校の森井翔太郎が、メジャーリーグのアスレチックスとマイナー契約を結んだのだ。日本のアマチュア選手としては史上最高額となる、契約金150万ドル（約２億3000万円）での挑戦である。  　アスレチックスは遊撃手と投手の「二刀流」で育成する方針で、将来は大谷翔平のようなメジャーリーガーに成長するかもしれない。

夏場の運動による熱中症のリスクが指摘される中、日本サッカー協会は来年度から主催する大会を原則、7月と8月には行わない方針をまとめました。  

国内のサッカー大会をめぐっては、Jリーグのユースチームや高校のチームで争うリーグ戦などの大会が7月と8月にも行われていて、熱中症のリスクが指摘されています。  また、去年7月には埼玉県内で行われた大会で40代の男性が試合後に倒れて、その後、死亡しました。  こうしたことを受けて日本サッカー協会は、踏み込んだ対策が必要だとして、21日までに暑い環境での活動について方針をまとめました。  

具体的には
▽来年度から協会が主催する大会のほか、審判や指導者の講習会を原則、7月と8月には行わないとし ▽高体連が主催するインターハイや、全国中学校体育大会などほかの団体が主催する大会についても、安心・安全な環境が確保できるよう日程の調整などについて協議を進めていくことなどが盛り込まれています。  

一方で、涼しい地域や屋内、ナイターでの開催など暑さへの対策を取って活動できる場合については実施を認めるとして、協会として、資金の支援や制度の見直しなど適切なサポートを行うとしています。

協会は「サッカー、スポーツは命を危険にさらしてまで行わなければならないものなのか、サッカー界全体が一度立ち止まり、真剣に考えなければならない時期にきている。悲しい事故を二度と起こさない強い決意をもって向き合う」としています。

中居正広（52）の女性トラブルにフジテレビの社員が関与したなどとする報道をめぐり、トヨタ自動車や花王など50社以上の企業が同局でのCM放映差し止めなどの措置をとることが20日、明らかになった。  スポンサー離れが加速している。同局でも一連のトラブルについて連日報道し、「Live News　イット！」を担当する宮司愛海アナウンサー（33）らも自らの言葉で悲痛な胸中を明かすなど、局内外からさまざまな声が上がっている。

一方で「中居さんが出演する野球番組はどれも、視聴率が取れるというより本人のご機嫌を取る意味合いがあった」と在京テレビ局関係者は明かす。芸能界に君臨してきたスターだが、昨年末に発覚した女性トラブルでテレビ復帰の見通しが立たないことから、打ち切りになる野球関連番組もありそうだ。  

また、中居は昨秋の国際大会「プレミア12」でWBCを含め通算6度目の「侍ジャパン公認サポートキャプテン」を任され、大会期間中は連日、テレビ中継でリポートを担当した。今年3月5、6日に京セラドーム大阪で行われる、オランダ代表との壮行試合でも続投の予定だったが、当然ながら白紙に。

スポーツ政策を組織横断的に検討する日本スポーツ政策推進機構は２０日、東京都内で「日本スポーツ会議」を開いて２０２５年の提言を採択し、アスリートへの誹謗中傷対策のため、さらなる財源確保を求めた。暴力やハラスメント、違法賭博なども含め「決して容認できるものではない」とし、インテグリティー（高潔性）の強化を訴えた。  　今年の通常国会での改正を目指すスポーツ基本法をテーマに議論。提言には部活動改革を念頭に置いた地域スポーツの推進や、ｅスポーツも含めた多様なスポーツ機会の確保なども盛り込んだ。