石破総理誕生ならプロ野球が「4リーグ24球団」になる!? 松山、沖縄、宇都宮、金沢、長野、京都

12球団

1: 名無し 2024/09/12(木) 13:58:39.80 ID:wHXCtxxUM
派閥解消に伴う候補者乱立で未曾有の混戦が続く自民党総裁選で、全国の党員・党友の支持を一段と広げているのが石破茂氏だ。

他陣営が派閥裏金問題や憲法、安全保障といったテーマで論陣を張る中、石破氏はユニークな「プロ野球の球団拡張による経済活性策」を強調している。

自民党が、政府に「プロ野球16球団への拡大構想」を提言したのが、ちょうど10年前の2014年。第2次安倍政権のアベノミクス(経済政策)の一環で、地域経済の活性化が狙いだった。

当時、これを担当したのが地方創生担当大臣だった石破氏。2016年の衆院予算委員会では、自民党の後藤田正純氏(現徳島県知事)の質問に、こう答弁していた。

「球団を増やせば、地方創生、若い人たちの夢、地域貢献につながる。政府として検討する」

以来、石破氏は「球団エクスパンション(拡張)の象徴」となり、注目が集まったのである。

「当時の自民党案をざっくり言えば、プロ野球空白地の静岡、北信越、四国、沖縄にプロ野球球団を新設し、地域経済の起爆剤にするという内容でした」(全国紙の政治部記者)

候補地は静岡市、新潟市、松山市、那覇市だった。

「とりわけ力を入れたのが、愛媛の松山。同県には地元を代表する大企業・大王製紙があり、元会長の井川意高氏は安倍首相の理解者で支援者でしたからね。忖度が透けた」(同)

しかし、16年8月に石破氏が安倍首相と袂を分かち、地方創生担当大臣を退任。さらに、安倍氏と関係が深い「加計学園グループ」の岡山理科大学獣医学部新設計画(愛媛・今治市)をめぐる疑惑が国会で追及され、16球団拡大構想、松山への球団誘致の動きも立ち消えた。

それでも、安倍氏の遺志は粛々と引き継がれている。

今季から二軍限定ながらも静岡に「くふうハヤテベンチャーズ静岡」、新潟に「オイシックス新潟アルビレックス・ベースボール・クラブ」がNPBに新規参加しており、球団拡大の動きが復活しているのだ。

これに反応したのが5度目の総裁選出馬を決めた石破氏で、「私が総理になれば、裏金議員は公認しない」としてきた看板公約を封印。地方遊説を積極的にこなし、「プロ野球の24球団拡大による地域経済活性化」をアピールする方針だという。

「積み残し状態の松山、沖縄のほかにも宇都宮、金沢、長野、京都、岡山、高松、北九州、熊本、鹿児島、札幌、岩手などが新規球団の誘致を熱望している。どこの地域も大歓迎で、石破支持の声が広がりそうです」(スポーツ紙記者)

我々がつかんだ「24球団構想」は、現在の12球団を2倍増の24球団に増やし、東西南北4つの地区リーグに振り分けるというもの。交流戦を交えて地区優勝を決め、プレーオフで日本一を争う方式だ。

weekly-jitsuwa.jp/archives/19492/2

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NPBが野球観戦で新ルール施行 「写真・動画などの撮影及び配信・送信規定」動画の配信・送信禁止

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1: 名無し 2024/09/02(月) 18:54:31.06 ID:0d+xtE+H0
 日本野球機構(NPB)は2日、SNSの普及・拡大を受けて「写真・動画などの撮影及び配信・送信規定」を新たに策定したと発表した。25年2月1日から施行

 円滑な試合進行および、観客の平穏観戦環境の調和を図ることなどを目的に、プロ野球試合観戦契約約款の下部規定として策定した。球場のボールインプレイ中のプレーヤーについて撮影の制限はないが、一切の動画の配信・送信を禁止するもの。
ボールインプレイ中のプレーヤー以外を撮影した動画のうち140秒以内のものであれば、配信・送信は認められる。

 また「他人の身体の一部や身分証(ID)などを拡大・強調するような撮影行為はおやめ下さい」としている。例えば球場の“ビールの売り子”が撮影されるようなケースもあったという。

 そうした行為の確認やチェックは各球団や各球場が行う。規定に違反した場合は試合観戦契約約款に基づく処分を行うことがある。

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