カテゴリー: 球界ニュース

藤川球児氏、上原浩治氏、名球会「特例枠」初適用の経緯…「大谷君に名球会としては価値がないのか」の疑問

　日本プロ野球名球会（山本浩二理事長）が元阪神・藤川球児氏（４２）＝スポーツ報知評論家＝と元巨人・上原浩治氏（４７）の特例枠での入会を認めることが５日、分かった。ともに、従来の投手の入会資格である日米通算２００勝、同２５０セーブを満たしていないが、それに準ずる功績を残しており、１９年創設の特例枠が初めて適用される。９日に沖縄県内で開かれる名球会総会で正式承認され、発表となる見込みだ。

https://news.yahoo.co.jp/articles/aef4c51344f202d815ed2d67d8469dd14a0d4e37

日本プロ野球選手会が定期大会　選手の年俸額の公表について会沢委員長「希望しない選手には聞かないで」

　労働組合・日本プロ野球選手会が5日、大阪市内のホテルで定期大会を開催。大会では選手が契約更改の際に年俸額を公表するかどうかも話し合われた。

　公表は野球少年らに夢を与える一方、個人情報でもあり「自分はいいが、家族が傷つくケースもあるという話があった。公表を希望しない選手には聞かないでほしい」と会沢翼会長（広島）。

　基本的には選手個々の判断に任されるが、選手会関係者は「家族への誹謗（ひぼう）中傷にもつながりかねない。（報道機関には）選手の立場に配慮して記事を作成してもらえれば」とした。

https://news.yahoo.co.jp/articles/58f505eec484fbe19bc6513e8205cd3e51d8f933

保留制度や趣旨と違う育成制度…団結してNPBに発言を【プロ野球選手会】

日本プロ野球選手会（会沢翼会長＝広島）は5日、大阪市内のホテルで定期大会を開催。日本野球機構（NPB）との小委員会に選手が直接参加して、保留制度改革などを訴えていくことを確認した。

　また、会沢会長は「育成制度が本来の目的以外に使われることが目立っております」と、巨人が梶谷を年俸2億円での育成契約とするなど、近年は故障者を一時的に育成とする球団が出ていることを指摘。さらに「高額年俸者だったり、複数年契約をしている選手が育成になったり…。育成は名前にあるように、育成するのが趣旨。それに対して疑問が多く募ったのはありました」と続けた。野球協約にこそ抵触していないが、趣旨が違うとして疑問の声をぶつけていくという。

https://news.yahoo.co.jp/articles/c53bf1c1c80924ec0dfb60c0c80da87c52699d9c

選手会はＦＡ取得を６年に短縮＆人的補償の撤廃を求めていく方針

労働組合・日本プロ野球選手会は５日、大阪市内で定期大会を開き、フリーエージェント（ＦＡ）権の取得年数の短縮、人的補償の撤廃を求めていく方針を確認した。

現状は国内ＦＡが高卒が８年、大学・社会人出が７年（２００６年ドラフト以前の入団選手はすべて８年）、海外ＦＡで９年となっているが、国内も海外も６年での統一を目指す。

また、ＦＡ移籍に伴う人的補償の撤廃も求めていく。森事務局長は「今までは若い選手が活躍の場を与えられていたけど、今はベテランになっていたりして、（権利を）使う人が使いにくくなっている。補償については何とかしたほうがいい」と述べ、「年数もそうですけどすべてが使いにくい」とＦＡ制度の改革を求めた。

https://news.yahoo.co.jp/articles/e31208b3d16d8c908015df33566783d9d9512dc0

「NPB引退」内川聖一が独立リーグで現役続行　両リーグ首位打者が故郷の大分球団に入団

　今季限りでNPBでの現役続行に区切りをつけ、ヤクルトを退団した内川聖一氏（40）が来季からプロ野球独立リーグ、ヤマエグループ九州アジアリーグの「大分B－リングス」でプレーすることが2日、分かった。地元・大分を本拠地とするチームに加わり、ソフトバンクのユニホームを着た2020年以来の九州でのプレーとなる。3日に大分市内で開催される学童軟式野球大会「第13回内川聖一杯」で、地元の子供たちに自ら報告する。

https://news.yahoo.co.jp/articles/d7956ba995d18158bbc1a6219013a1fe7a642479

来月5日選手会で「マイナーリーグFA」議論　1軍出場恵まれない30歳前後の選手に移籍チャンス

　日本プロ野球選手会（労組・会沢翼会長＝広島）が、日本野球機構（NPB）に対し、「マイナーリーグフリーエージェント制（以降マイナーFA・仮称）」導入を含めた移籍制度の全体的改革の提案を検討していることが29日、分かった。戦力均衡を目的とした移籍市場の活性化を目指す改革案の一部で、大リーグの同名制度をモデルとしたもの。FA権取得期間の短縮、現役ドラフトの拡充とともに来月5日の選手会定期大会で議論する。

　マイナーFAは大リーグで導入されており、マイナー所属が7シーズン以上で40人枠を外れている選手に適用される。日本で導入する場合は球団在籍年数や2軍での出場試合数などが適用条件に想定されるが、選手会側は「設定は大事になる」と今後も検討を重ねていく方針だ。

　選手会の森忠仁事務局長は「それぞれのレベルで移籍市場を活性化させる制度が必要。マイナーリーグFAはその一つの手段」と説明した。現状の移籍制度は（1）トレード、（2）FA権の行使、来月9日に初めて実施される（3）現役ドラフト制度がある。FA権はトップ選手、現役ドラフトは主に1軍と2軍の中間層の選手が中心となることが予定されているが、現状ではいずれも限られた選手しか対象にならない。そこから漏れる選手がマイナーFAのターゲットで、キャリア全盛期ながら1軍出場機会に恵まれない30歳前後の選手に主体的な移籍のチャンスが生まれる。

　森事務局長は「余剰戦力を保険で押さえるのではなく、12球団で共有してほしい」と訴えた。背景にあるのは近年の育成制度の乱用だ。今季も巨人で梶谷ら11選手が支配下から育成枠に変更となった。制度本来の目的と異なった使い方が、球団が契約権利を持つ保留選手数だけを不要に膨れ上げさせて、12球団の戦力公平性を損ねていると指摘する。

https://news.yahoo.co.jp/articles/594ceb5c7b4fc13b5aefb593c520a1313a0ab953