カテゴリー: 新球場・ボールパーク

 株式会社日本エスコン(本社:東京都港区、代表取締役社長:伊藤 貴俊、以下「日本エスコン」)、株式会社ファイターズ スポーツ＆エンターテイメント(本社:北海道北広島市、代表取締役社長:小村 勝、以下「FSE」)、株式会社ディー・エヌ・エー(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長兼CEO 岡村 信悟、以下「DeNA」)の3社は、スポーツを含むエンターテイメントに特化した不動産開発、および国内スタジアム・アリーナを核としたまちづくりプロジェクトへの事業参画・サポート等を目的とした新会社「株式会社エスコンスポーツ＆エンターテイメント(以下「新会社」)」を設立いたしました。

今季パ・リーグで2年連続の最下位に終わった北海道日本ハムファイターズ。しかし、球団経営の観点からは、大きな飛躍を遂げたシーズンとなった。2023年3月30日に北広島市に開業した新球場「エスコンフィールド北海道」が大きな話題を呼び、営業利益を大幅に押し上げる結果となったのだ。

プロ、アマ合同の日本野球規則委員会が29日、都内で開かれ、24年の公認野球規則に関し9項目の改正が決まった。主な改正として、本塁後方のファウルゾーンの広さについて、60フィート（18・188メートル）以上を「必要とする」と定めているのを「推奨する」に変える。原本である米国の公式規則（OBR）は「recommended」となっており、その訳文の変更が検討されていた。発端は、今年3月に開場した日本ハムの本拠地・エスコンフィールド北海道。工事が進んだ昨年11月の段階で、当該ファウルゾーンが約15メートルしかないことが問題視された。いったんは23、24年オフに規則に則った改修をすることで決着したが、3月に一転、改修なしで永続的な使用が認められた。ただし、日本ハムはNPBに野球振興協力金を支払うこととなった。

この中では昨オフ、日本ハムの新球場「エスコンフィールド北海道」が、公認野球規則で定めるホームからバックネットの距離に満たなかった問題に関連して、本塁からバックネットまでの距離が６０フィート（約１８メートル）以上を「必要とする」としていた文言を、「推奨する」と見直すことを決めた。条文改正が議論され継続審議となっていた。

北海道日本ハムファイターズのグッズなどが返礼品となる北広島市の「ふるさと納税」のホームページが開設され球団と北広島市などが会見を開きました。ＦＳＥ小林兼さん）「ファイターズが地域に対しより直接的間接的にできる貢献案を温めていた」２１日にホームページがオープンした「ファイターズふるさと納税」。プロ野球の球団がふるさと納税のポータルサイトを開設するのは初めてで、北広島市への寄付でファイターズグッズなどの返礼品を受け取れます。現在用意されている返礼品は選手のレプリカユニフォームやタオルなどのグッズや特別なチケットなどおよそ９０品です。

ＪＲ北海道はきょう、ことし4月から9月までのグループ全体の決算を発表しました。鉄道運輸収入はＦビレッジの開業や高校総体実施の影響で350億円となり、去年より73億円増加。ホテルの稼働率も改善しました。営業利益は174億円の赤字ですが、前年実績に比べ55億円改善しました。

例年の沖縄から場所を移し、初めてエスコンＦで行った今年の秋季キャンプは連日“大入り”。１万人超を５度記録し、来場者は計１１日間（６日の休養日を除く）で驚異の１０万１６００人を記録した。新庄剛志監督は１１日の練習後に「プロ野球人生で一番いいキャンプを送れた。ファンの皆さん、本当にありがとうございます！」と感謝を伝え「グラウンドに入った瞬間に涙が出そうになりましたね」と感激していた。

「日本ハム秋季キャンプ」（１２日、エスコンフィールド）   日本ハムの本拠地、エスコンフィールドの内野の芝部分が、改修されることが１２日、分かった。新庄剛志監督（５１）が１１日に要望。一、二塁間、二、三塁間の内野部分の芝生を約１メートル削り、土の部分を拡大する。