投稿者: yakiusoku

大谷翔平の勇姿が地上波から消える危機「ドル基準」に振り回される日本…英国や韓国が示した一つの"解決法"

　WBCの放映権料は前回の5倍となる150億円とも伝えられるが、その中身には円安というさらなる逆風も隠されている。在京キー局の職員は「お金のかかる世界大会のスポーツ中継は“仕分け”の対象となっている」と話す。大井准教授は、日本のテレビ局とネットフリックスのビジネスモデルの違いも指摘した。

　「ネットフリックスにとってWBCは『広告』にもなる。WBC単体では赤字コンテンツでしょう。ネットフリックスにはドラマ、映画、音楽などほかのコンテンツもある。WBCを入り口の『広告』として、長い時間軸で考えられる。日本で1000万人の会員数を超えていると思いますが、新規顧客層を取り込みたいとき、大谷翔平選手のいる野球の日本代表は良質なコンテンツになる。テレビの場合は、放映権料分のCMスポンサーを集めないといけない。報道されている100億円以上を回収するのは現実的に不可能に近いでしょう」

　ネットフリックスは、地上波中継については録画放送を含めて予定はない―という姿勢を示している。また、自社では制作のノウハウはないため、日本テレビが制作を請け負う形になるという。サッカーのW杯とは違い、無料の地上波放送を望む人々にとっては最悪のシナリオとなった。

https://www.chunichi.co.jp/article/1184558

近年は子供達も小さく、大家族なので帰国のハードルが高かったですがだいぶ落ち着いてきたので久しぶりに家族で日本に帰ってきました。
朝は息子2人を連れてなか卯へ。
出てくるのはやすぎ、美味しすぎて感動しました😭
短い期間ですがしっかり楽しみます！ pic.twitter.com/5VUaAKAxal

— ダルビッシュ有(Yu Darvish) (@faridyu) December 26, 2025

野球WBC「ネトフリ」独占放送、電通外しの衝撃、「ビッグイベントの放映権料はバブル」地上波テレビの苦悩…日本に重くのしかかる要因とは

　来春に開催される野球の国別世界一決定戦「ワールド・ベースボール・クラシック（WBC）」は、米動画配信大手のNetflix（ネットフリックス）が日本国内で独占配信し、地上波放送が消える異常事態となった。一方、来年6月に開幕するサッカーのW杯北中米3カ国大会は、DAZNの全試合生配信に加え、NHK、日本テレビ、フジテレビの地上波放送が決定。国民が注目するビッグイベントの視聴環境に大きな格差が生まれた。広告最大手の電通の元社員で、早大スポーツ科学学術院の大井義洋准教授（56）に放映権獲得の攻防や今後の展望について聞き、2回に分けて明暗の要因を探った。（占部哲也）

　青天のへきれきだった。8月26日、ネットフリックスがWBC全47試合の独占配信を電撃発表した。前回大会はTBS、テレビ朝日系が地上波で中継。決勝の日本―米国は平均世帯視聴率42・4％（ビデオリサーチ調べ、関東地区）の高視聴率をたたき出した。しかし、来年の大会は「黒船」来襲によりテレビでの地上波放送はない。

　一方、サッカーのW杯中継は大手広告代理店の電通が12月4日に放映権の取得を発表。DAZNが全104試合を配信し、日本戦を中心に3局が地上波で放送する。日本戦の無料視聴は継続された。サッカーと野球の差は何か。電通時代、スポーツビジネスの最前線で戦った経験のある大井准教授は解説する。

　「まず電通が権利を買い、DAZNと地上波のテレビ各局に分けて権利を売っている。『競技普及のため無料で見られる環境を』という日本サッカー関係者の意向、各社の出せる金額をある程度まとめて、国際サッカー連盟（FIFA）と交渉する。スポーツの公共性も含め『地上波で見せないと駄目だ』とも強く主張もする。もう、そこは意地です。だから、地上波放送が実現できた。WBCの場合は主催のMLBなどとネットフリックスが電撃的に直接契約してしまった。まとめ役の代理店は介在しない。ネットフリックス側から見たら、地上波に権利を下ろすメリットはないですよね。交渉の余地は少ないのが現状です」

　これまでの大きな国際大会は、日本の広告代理店が「売り手良し、買い手良し、世間良し」の「三方良し」を目指してきた。だが、WBCは「電通外し」により、地上波放送が絶望的となった。米国のメガ企業が150億円ともいわれる金額で電撃的に落札。W杯も当初は博報堂がFIFAとのテーブルについたが、300億円以上といわれる契約をまとめられず撤退。2002年W杯日韓大会からの経験と実績がある電通が、大会の半年前という直前のタイミングで地上波の“ゴール”を死守した。

　そもそも、放映権料の高騰はなぜ止まらないのか。WBCでは前回大会から5倍、W杯は100億円以上の増額と推定されている。そして、国民的イベントで、とうとう地上波の防波堤は決壊した。大井准教授は「現状はバブル」だとしつつ、「チキンレース」だとも表現した。

　「放送権とスポンサーでは市場が全く違う。例えば、トヨタ自動車やパナソニックなど日本企業が五輪のスポンサーから降りましたよね。でも、国際オリンピック委員会（IOC）から見たら日本企業が消えても中国、中東などの国からスポンサーは獲得できるので痛くない。FIFAもそう。でも、放映権は違う。日本市場で展開している企業からしかお金は出ない。『どこも出さない』となったらゼロになる。だから、スポンサーがゼロになるのとは意味が全然違う」

　さらに、現状のスポーツ中継の収支は「真っ赤」とも話す。放映権料に加え解説、実況、中継機材など億単位の制作費もかさむ。記者が取材した24年のパリ五輪でも、あるテレビ局の職員は「赤字の垂れ流し。経営状況が悪化している中で肩身が狭い」と不安と不満を漏らすのを聞いた。

https://news.yahoo.co.jp/articles/b533e37b92bbd8b295e8e988cdda32a3526117de

【巨人】山口オーナー、若手底上げに期待　１４年ぶり日本一へ「新しい力」を

　巨人は２６日、東京・大手町の球団事務所で２０２５年の仕事納めを行った。

　仕事納め式で職員を前にあいさつした山口寿一オーナーは「来年必ず若い、新しい力が上がってくると私は信じています」と語り、リーグ３位からの巻き返しへ、ポスティングで岡本がメジャー挑戦する中で新戦力台頭を熱望した。

https://hochi.news/articles/20251226-OHT1T51234.html

イチロー氏タブレット持ち込みに持論「熱量感じづらくなっている」「米国追いかけてほしくない」

イチロー氏（51＝マリナーズ会長付特別補佐兼インストラクター）は試合後、すでに米球界で取り入れられているベンチ内へのタブレット端末（通信機器）の持ち込みや、日米で導入されているビデオ検証について言及した。

日本球界が米球界に追随していることを把握した上で、「国際大会がアメリカ主導で行われる以上は…。それに倣って（ルールなどが）変わっていくしかない。人と人がやっている熱量を感じづらくなっている」と話した。すでに米球界では、16年からベンチ内に同端末を持ち込めるが、持論を展開した。「ファンは（試合中に選手が）iPadを見ている姿は見たくない。それは中でやってほしい」。

24年には、日本でも同端末を持ち込めないかとNPB12球団監督会議で提案した指揮官がいた。近い未来、日本で導入される可能性があるが、同氏は「そういうことも追いかけてほしくない」と訴えた。

https://www.nikkansports.com/m/baseball/news/202508310001595_m.html

大谷翔平、米「タイム」誌の表紙に抜擢　“2025年の顔”…トランプ大統領、AIとともに

　世界的な権威ある米ニュース雑誌「タイム」は1年を総括する「The Year in Review 2025」の販売を開始した。ドジャース・大谷翔平投手が表紙に抜擢され、“2025年の顔”として取り扱われている。

　大谷は2023年12月にドジャースと10年総額7億ドル（当時1014億円）で契約を締結。移籍1年目は前人未到の「54本塁打＆59盗塁」を達成し、加入1年目でチームをワールドシリーズ制覇に導いた。そして2年目の今季は、“本来の形”で躍動した。

https://news.yahoo.co.jp/articles/f1b5d552d50f6a3de3f9ba0b745a69b506fcf5d0